合格の60点以上を取るために必要最低限絞り込んだ学習ポイントと問題を盛り込んだ試験対策サイトです!
It is the exam site that incorporates the problem and learning point narrowed down the minimum required to take 60 or more points pass!
このサイトは日本国家資格の「危険物取扱者」の受験対策について記載されています。資格試験の出題箇所について独自の分析により、必要最小限の内容となっております。
This site is a national qualification in Japan, "Hazardous materials engineer" are described for exam measures. The point for your own analysis of exam questions, and ordered the contents of the minimum.
リンクや広告について
当サイトには広告や別サイトへのリンクがありますので、ご確認ください。また配信事業者はCookieを使用してウェブサイト閲覧履歴に基づく広告を配信しております。
消火設備2
危険物法令
消火設備の設置方法ですが、これは水や消火剤をすぐに火炎に対して放射出来なければ無意味なわけであり、設置場所からフロアの防護対象物までの距離が消火栓（第1種）なら25m以下、大型消火器（第4種）なら30m以下、小型消火器（第5種）なら20m以下と決められています。これ以外はほとんど試験に出題されませんので安心してください。
消火設備の設置方法
試験に必要な部分のみを上げてゆきます。これ以外はほとんど試験に出題されません。
第1種
屋内消火栓設備
各階毎、各部分からホース接続口まで25m以下。
第4種
大型消火器
防護対象物の各部分から歩行距離が30m以下。（直線距離ではない）
第5種
小型消火器、乾燥砂等
地下・簡易・移動タンク貯蔵所、給油取扱所、販売取扱所については、有効に消火できる位置
その他の製造所等については、防護対象物の各部分から歩行距離が20m以下。（直線距離ではない）
消火器設置の例
防護対象物とは、建築物の壁などのことを指しますが、これは深く考えなくてもOKです。
図の様な消火器設置状況であればＯＫとなります。
左下の消火器がない状況ですと、NGとなります。
それを説明しているのが左の図です。
直線距離ではこのフロアのすべてをカバーしていますが、歩行距離となると通路に沿って進まねばなりません。そうすると「×」の地点でAとBの有効な歩行距離が終わってしまいます。
そうなると赤車線部がカバーされていないことになります。
このような左の図も、赤斜線の部分があるためNGとなります。
まとめ
-
消火栓（第1種）なら25m以下、大型消火器（第4種）なら30m以下、小型消火器（第5種）なら20m以下です。
覚えづらいですが混乱しないようにしましょう。
必要消火設備の計算
一般的な参考書や他のサイトに見られるのが、簡単な説明と規則別表を記載して説明を終えているのものですが、このようなことに係わらずにいた方にはすっきりとしない部分です。また、防災上からも、これは覚えておかなければならない大切なことですので、試験対策と言いながらここだけは説明しておきます。（試験には絶対出題されませんから、余裕のない人は絶対に読まないようにしましょう）
さて、計算方法ですが例を挙げて計算します。
屋外給油取扱所の場合
- 事務所等（耐火構造） 178㎡
- 上屋（耐火構造以外） 60㎡
- 危険物の倍数 436倍
- キュービクル式変電設備 ５㎡
- 第5種消火設備の能力単位 Ａ火災 4単位 Ｂ火災 7単位
178㎡／100㎡≒1.8 A火災
60㎡／50㎡＝1.2 A火災 A火災をまとめると、1.8＋1.2＝3 、 3／4単位＝0.75 切り上げて 1
436倍／10倍＝43.6 B火災 43.6／7単位≒6.2 切り上げて 7
5㎡／100㎡＝0.05 電気火災 切り上げて 1
合計、9本の消火器が必要となります。
※すべて切り上げを行うのは、必要十分な消火剤を得るためです。
第4種を使うと、単位が10単位以上等になることと第5種の本数を1/5に出来るので、コスト的な面でどちらがよいかを決める場合が多いですが、また、第1種～第3種との組合せによっても違ってきます。様々な規制がありますが、最低限、所要単位と能力単位の意味と計算方法を理解しておいてください。